まいど～ 『おナス』です。
すでに景気後退は始まっているらしい
ま、こんだけ株価が下がってたら薄々気付いてましたが
ってな感じですが今更わちゃわちゃ売ったりして
「次、底入れしたら買うわ」って言ったとしても
「いやいや 下がる転換点が分からん人間が
上がる転換点がわかるはずないやろ」
ということで株価を予測できないならそのまま
相場に乗り続けてしかも少しでも買い続けるのが
結果的には良い結果になると思っています。
みんな大好きバフェット氏は年初来でどれだけ
評価益吹っ飛ばしてると思ってるねん！！
それなのに嬉々として株買ってるで！！！
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米株すでに景気後退モード、消えるマネー逃避先
株式投資家はリセッション（景気後退）に備えつつある。
数カ月にわたる株売りは足元でさらにペースが加速しており、痛みはテクノロジー株や投機的な取引を超えて市場全般に広がってきた。これまで荒波から比較的守られてきた生活必需品株ですら、打撃を受けている。
米主要株式指数は年初来の安値近辺で推移しており、S&P500種指数は年初来18％下落している。小売り大手ウォルマートや食品スーパー大手クローガー、飲料大手コカ・コーラ、食品大手クラフト・ハインツなどで構成されるS&P500種の生活必需品セクター指数はこの5日間で8.6％下落した。
最近の株売りの長さとその規模に衝撃を受けているとの声は多い。売りは5カ月目に入っており、1日の振れ幅も2020年3月以来の大きさだ。
ドイツ銀行は顧客向けノートで「この売りはリセッション（景気後退）の領域に十分入っている」と指摘した。
その上で、S&P500種は1946年以降の景気後退局面における平均的な下落率である約24％に近づいていると指摘。90営業日を超える売りは、リセッション以外の株価低迷局面で一般的にみられる株売りの長さをはるかに超えているとしている。
このところの決算も、景気後退への警戒を高める要因となっている。ディスカウント大手ターゲットやウォルマートの決算は、インフレ高進が企業利益を圧迫している実態を鮮明にした。百貨店チェーンのコールズはインフレによる購買力低下で消費が弱まっていると指摘。今後の個人消費の力強さを巡り、疑問符がつく格好となった。
堅調な業績や米企業の底堅さがこの先、市場の緩衝材になると当てにしていた投資家にとって、これは不吉な兆候だ。今週、ターゲットは29％、ウォルマートとコールズはともに19％下落した。
一方、米連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長はここにきて利上げをちゅうちょしない姿勢を強調しており、景気減速を招く恐れがある。議長は先頃、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）主催のイベントで「物価安定を取り戻す上で一定の痛みを伴う可能性がある」と述べている。
ペン・ミューチュアル・アセット・マネジメントのポートフォリオマネジャー、ジウェイ・レン氏は「景気後退リスクは確実に高まっている」と話す。「経済の弱含みとタカ派のFRBの双方が重なっている。資産価格に対して悲観論が高まってもおかしくない」
レン氏は先物相場を通じてS&P500種の下げを見込んだ取引を行っている。債券投資についても慎重姿勢を強め、高利回り債ではなく投資適格級の社債を選好している。
不安を募らせる投資家にとってマネーの避難先の一つとなっているのが、株価が変動する中でも安定した収益をもたらす高配当株だ。ところが、痛みを軽減する高配当株の効果も今後は弱まるとの見方も一部では出てきた。
ゴールドマン・サックスのアナリストによると、高配当株に連動した先物取引では、S&P500種の配当が2023年に減ると予想されている。過去60年に景気後退局面以外でS&P500種の配当が前年比で減少したことはないという。
先物相場は今年のS&P500種の配当が1株当たり64.55ドルと予想しているが、23年は60.60ドルにとどまると見込まれている。これは前年比およそ6％減の水準だ（ゴールドマン調べ）。
足元で株と債券がデカップリングしていることが、経済に対する懸念を反映しているとの声もある。インフレ加速や利上げで妙味が薄れるとの見方から、今年に入って株・債券は総じて同時安の展開となっていた。ところが、米10年債利回りは2週間前にピークに達した後は低下に転じており、債券価格は持ち直している。これは成長懸念がインフレ懸念を上回りつつあり、逃避買いの傾向が強まっている兆しかもしれない。
製造業の活況や好景気が追い風となる工業金属では、銅やニッケルが3月につけた高値からそれぞれ13％、42％下落している。
株式市場では、公益やヘルスケアといったディフェンシブ銘柄は市場全般と比べて持ちこたえており、逃避買いの様相が強まっていることがうかがえる。S&P500種の公益株セクター指数は月初来で0.3％上げているほか、ヘルスケア指数は0.5％の値下がりにとどまり、いずれもS&P500種の5.6％の下落をアウトパフォームしている。
何より投資家の間では、FRBが失業率の大幅悪化を招かずに、インフレを退治することはできないとの懸念が根強い。FRBがあまりに大幅かつ急ピッチで金利を引き上げれば、景気後退に陥りかねないとの警戒感がくすぶっている。
マルチファミリーオフィス、ピットカーンのリック・ピットカーン最高投資責任者（CIO）は「FRBが後手に回った後、景気を冷やすため金融政策を引き締めると、意図していたよりも深刻な景気後退を招くというのは歴史的な事実だ」と話す。「そのため、まさにそれが起こっているとみる向きは多い」
ドイツ銀行のデータによると、過去11回の長期利上げ局面のうち、8回は最終的に景気後退に陥った。景気後退となれば、個人消費と企業利益は大きく圧迫され、主要株価指数はさらに下げる公算が大きい。
しかしながら、ドイツ銀行では、株式市場のポジション以外で「典型的な景気後退の兆候はほとんど見られない」としている。これまで公表された経済指標も相対的に底堅い内容だ。
コーナーストーン・ウェルスのクリフ・ホッジCIOは「先行きを示す先行指数を含めても、追跡しているデータで景気後退が迫っていることを示すものは一つもない」と述べる。「FRBが景気を減速させるために金融環境を引き締めている事実にあまりに固執しすぎている。これは何も新たな情報ではない」
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～私見～
ハイテク株をバカにしてきたバリュー株投資家も
足元が揺らいでいる。
生活必需品セクターでも公益セクターでも
株価は下がっているので自分のところだけは
「安全です」とは言ってられない状況だ。
グロース株は収益や期待に比べて高過ぎる株価が
適正に戻りつつある中での下げとなっている。
バリュー株はインフレによる調達コストが
利益に影響して株価が下がっていることが多い
そう考えると原材料という概念があまりない
ハイテクのサービス業なんかはインフレの
影響を受けないからいいのか？？
ってない頭で想像してしまうが多分この
考えは間違ってるんだろうね。。。
ただ１つ言える事は株価がこのまま何年も
下がり続けることはないってことです。
なので暴落がどこまで下がるか分からない中で
買うのはとっても怖いのかもしれませんが
そこは目を瞑ってしっかりと将来性のある株、
利益がしっかり出ている、出し続ける株を
買っていきましょう！！
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