まいど～ 『おナス』です。
４／２９に発表されたナスダック１００銘柄の決算
５銘柄について取り上げたいと思います
直近、決算時期と重なったのでこんな簡単な決算情報でも
ブログ書くの大忙しです！！
KLAﾃﾝｺｰﾙ【KLAC】
【第三四半期】
営業収益：２２．９億ドル
純利益：７．３０６億ドル
１株利益：４．８３ドル
調整後１株利益：５．１３ドル
KLAは米国の精密機器メーカー。半導体やマイクロ電子機器産業向けに、プロセス制御機器や歩留まり解析システムを製造・販売する。主要製品はウエハー欠陥・異物検査装置、レチクル欠陥検査装置、相互接続検査装置、CD計測器、光学式オーバレイ計測機器、ウエハー膜厚・膜組成測定装置、プラズマチャンバー測定装置、ウエハー形状・特性測定装置、歩留まり・欠陥解析システムなど。
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ベリサイン【VRSN】
【第一四半期】
営業収益：３．４７億ドル
純利益：１．５８億ドル
１株利益：１．４３ドル
ベリサインは米国のインターネット関連企業。ドメイン名(.com、.net、.cc、.tv)、個人・非商用目的の.nameのほか、雇用関連サイト向け.jobや政府、教育機関向けドメイン.govと.eduの登録と管理、セキュリティー情報配信サービス、ドメイン名システムのホスティング、DDoS攻撃(分散型サービス妨害)対応サービスを提供。
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アップル【AAPL】
【第二四半期】
営業収益：９７３億ドル
純利益：２５０．１億ドル
１株利益：１．５２ドル
アップルが28日発表した1-3月期（第2四半期）決算は、創業46年の社歴の中でも指折りの好調な内容となった。
売上高は9％増の973億ドルで、市場予想の940億ドルを大きく上回った。1株利益は前年同期の1.40ドルから1.52ドルに増加。市場予想の1.42ドルを上回り、1-3月期としては最高を記録した。
ハイテク・自動車業界に大きな混乱をもたらしているサプライチェーン（供給網）の制約をうまく乗り切っていることが、アップルの好業績を支えている。ティム・クック最高経営責任者（CEO）はこの日行ったインタビューで「供給網の足かせは昨年10-12月から著しく低減された」と明かした。
売上高はアップルが1月に示していた予想に一致した。同社はその際、年末商戦に当たる昨年10-12月からは伸びが縮小するが、1-3月期としては過去最高になるとの見方を示していた。昨年10-12月は新型「iPhone（アイフォーン）」、パソコン（PC）「Mac（マック）」、タブレット端末「iPad（アイパッド）」の販売が好調で、売上高、利益ともに過去最高を記録していた。
総売上高970億ドルの水準はアップル史上3番目の大きさだが、伸びは2年余り前に新型コロナウイルス禍が始まって以降では、最も低い水準だ。アップルは初の次世代通信規格「5G（第5世代）」対応iPhoneを投入した2020年10月以降、毎四半期にわたって前年比で2桁の伸びを確保していた。
iPhoneの売上高は5％増の506億ドル。アナリストは1％増を見込んでいた。アップルは販売台数のデータはもう開示していない。iPhoneはアップルの年間売上高の約半分を占める。
アナリストによると、中国の消費者の間では新型iPhoneが好評で、同国における旺盛な需要が売上高を押し上げた可能性がある。また1-3月にアップルがiPhone生産を優先したことで、iPad販売を下押しするとの見方が出ていた。
iPad売上高は2.1％減の76億ドルだった。Mac売上高は15％増の104億ドルと、前年比横ばいの市場予想を大きく上回った。
クック氏はインタビューで、iPadの業績は「供給の極めて著しい制約」によって阻害されたとの認識を示した。
デバイスの販売台数が減速する中、デジタルコンテンツの収益に再び注目が集まっている。アプリを販売する「アップストア」などを含むサービス部門の売上高は17％増の198億ドルで、伸びは市場予想に一致した。
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ﾊﾈｳｪﾙｲﾝﾀｰﾅｼｮﾅﾙ【HON】
【第一四半期】
売上高：８３．８億ドル
純利益：１１．３億ドル
１株利益：１．６４ドル
調整後１株利益：１．９１ドル
ハネウェル・インターナショナルは米国大手総合テクノロジー企業。事業はエアロスペース、自動コントロール、特殊素材、輸送機器で構成。航空宇宙製品・サービス、住宅・商業・工業施設用セキュリティ装置、感知システム、生産自動化システム、樹脂、特殊化学品、電子素材、半導体素材、再生可能エネルギー、自動車製品、ターボチャージャーなどを提供。
ﾁｬｰﾀｰｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝｽﾞ【CHTR】
【第一四半期】
営業収益：１３２億ドル
純利益：１２億ドル
１株利益：６．９０ドル
チャーター・コミュニケーションズは米国のケーブルテレビ事業者。ベーシック、オンデマンド、デジタル録画、携帯端末視聴を含むテレビサービスのほか、インターネット、電話サービスを提供。また、企業向けにインターネット、データネットワーク、光ファイバー接続、電話などのサービスを提供。テレビ加入世帯数は416万世帯で、インターネット加入世帯数は477万世帯。
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