米マイクロン、半導体業界の冷え込みを示唆
――投資家向けコラム「ハード・オン・ザ・ストリート」
半導体メーカーにとって厳しい夏になりそうだ。
米半導体大手インテルのデビッド・ジンスナー最高財務責任者（CFO）は6月上旬の投資家会議で、「現時点の状況は、4-6月期が始まる前に予想していたよりもはるかに悪い」と述べ、この夏に直面するであろう苦境を示唆した。これに続き、半導体メーカーの米マイクロン・テクノロジーも6月30日、半導体需要が3-5月期（2022年第3四半期）末にかけて「大幅に減少」したと明らかにし、インテルと同じ懸念を抱えながら上半期を終了した。
現在のところ、そうした懸念を数値で示しているのはマイクロンだけだ。同社が発表した6-8月期（第4四半期）の売上高予想は約72億ドル。ウォール街の予想を21％下回るうえ、前年同期比で減収となるのは同社にとって2年以上ぶりのこと。マイクロンは低調な売上高予想の主な原因として、パソコン（PC）・スマートフォン市場の低迷を挙げた。従来予想では2022年通期のPC売上高が前年比でほぼ横ばい、スマホ売上高は前年比で1桁台半ばの伸びを見込んでいたが、現時点ではPC・スマホ市場ともに減収を予想している。
マイクロンが明らかにした減収予想は、多くの半導体メーカーやハイテク企業を待ち構える厳しい下半期を予感させる。クラウドサービスの利用拡大に伴いデータセンター向け半導体の需要が旺盛となる一方、PCとスマホは半導体業界にとって最も大きな最終市場だ。7月1日、ニューヨーク市場でマイクロン株の終値は前日比3％近く下落した。そのほかの米半導体メーカーでは、収益の大部分をPC用プロセッサから得るインテルとアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）がそれぞれ3％以上下落していた。ワイヤレスデバイス向け半導体を手掛けるブロードコム、クアルコム、クォルボ、スカイワークスも1日の終値で平均2%下落。こうした企業の大半が7月中に4-6月期決算を発表する。
喫緊の問題は、足元の厳しい状況がどこまで広がるかだ。半導体業界は、自動車やスマホをはじめ、最先端のデータセンターに集積された人工知能（AI）プロセッサを駆使するクラウドサービスに至るまで、あらゆる需要急増に支えられて好調を維持してきた。新型コロナのパンデミック（世界的大流行）が引き金となった半導体不足も、業界全体を支えている。企業が自社製品に使用する半導体が不足してしまうのを恐れ、大量に発注をかけてきたためだ。
だが、インフレ高進、ウクライナ戦争、中国政府による厳格なロックダウン（都市封鎖）の余波という三重の試練が、ついにハイテクセクター全体、特に半導体企業に追い討ちをかけようとしている。加えて、ネット広告の低迷が米グーグルの親会社アルファベットとメタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）の設備投資計画に影響を及ぼす可能性がある。両社は大規模なデータセンター・ネットワークを擁し、半導体の主要な買い手だ。
半導体の買い手は自社の在庫を自己管理するため、半導体需要は非常に変動しやすいことから、マイクロンはこうした在庫循環に慣れている。また、過去に販売不振で赤字に転落したケースとは異なり、現在は減収局面でも黒字を維持できるようにしっかりとした経営を行っている。
しかし、足元の状況は他の企業にとって痛手となる。マイクロンは6月30日、2023年度（22年7月-23年8月）の生産設備への投資額が今年度を下回ると明らかにした。これが嫌気され、7月1日には半導体製造装置メーカーの米アプライド・マテリアルズ、オランダのASMLホールディング、米KLA、米ラムリサーチの株価が終値で平均6％下落。米調査会社セミコンダクター・アドバイザーズのロバート・メール氏は、「半導体メーカーが風邪を引くと、半導体製造装置メーカーは肺炎を患う」と指摘する。半導体の投資家は、夏の猛暑の中でも防寒対策が必要かもしれない。
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～私見～
最近の半導体関連銘柄の下落の要因ですね
見通しが弱い。これがいわゆる「セクターローテーション」
なんかな？とも思うし、もはや半導体セクターには
セクターローテーションなんて存在しないという
話も聞こえたりします。
ま、セクターローテーションなんてないというのは
「自分にとって都合のよい情報」なので
それを鵜呑みにしてしまっているという事も
重々理解していますが、今後益々発展していく
セクターローテーションがあろうがなかろうが
半導体に投資を続けていけば問題ないのかなと
為に途中で力尽きればそこで終了！！って
なるのだけは避けたいところですね
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