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レバナス【レバレッジNASDAQ100投信】をこよなく愛する投資家『おナス』がレバナス運用結果や米国株話、プライベート等を綴るブログ

ナスダック100関連ニュース【仮想通貨は資産運用に有効か?】

まいど~ 『おナス』です。

 

お昼になりました。在宅の時はお昼食べた後に

13時まで昼休みなのでブログが書けます。

 

ま、会社でもスマホで書けなくはないんでしょうが

画像の挿入とかを考えると難しいですよね

 

その点は在宅して良かったなと思える時です

 

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仮想通貨の「非相関性」に疑問、分散効果は幻想か

 

暗号資産(仮想通貨)がかつてないほど株式・債券市場との連動を強めており、ポートフォリオ多角化を狙って仮想通貨を購入した投資家に大きな痛みが広がっている。

 ダウ・ジョーンズ・マーケット・データによると、3カ月ベースでみた仮想通貨ビットコイン・イーサと米主要株式指数の相関関係は先週、過去最高に達した。相関係数は0.67〜0.78と、2019〜21年の平均の3倍余りに相当する。この数値は0〜1で表され、1が完全に連動、ゼロが全くない状態を示す。1カ月、および2カ月ベースでみた相関係数も最高水準にある。

 相関関係が過去最高に達した日はビットコインが10%下落、ナスダック総合指数が4%余り値下がりと、3日間としては過去最大の下げを演じた。仮想通貨はそもそも最もリスクの高い投資だと考えられていたが、今年に入っての急落に加え、株式など他のリスク資産との連動を強めていることで、主な投資家への普及が限られるかもしれないとの指摘が出ている。

 クオンツヘッジファンドNumeraiを率いるリチャード・クレイブ氏は、仮想通貨が「金融システムの一角を形成しており、これは代替資産クラスとして存続する上で望ましいことではない」と話す。「相関関係のない資産としての当初の目的にかなっていない」

 クレイブ氏は先週、株や債券との連動が大きすぎるとの理由から、250万ドル(約3億2300万円)相当のイーサを売却。仮想通貨の持ち高を完全に手じまった。同氏が最初に仮想通貨に資金を投じたのは2014年だ。

 推進派はここ数年、仮想通貨が投資ポートフォリオの損失を和らげる、あるいは少なくとも株・債券の下げの緩衝材となる「オルタナティブ(代替)」投資先になると主張。こうした考えがヘッジファンドなどプロ投資家の参入を後押ししてきた。

 著名ハイテク投資家キャシー・ウッド氏が率いるアーク・インベストメント・マネジメントなどのファンドや、イーロン・マスク氏のテスラ、マイケル・セイラー氏のマイクロストラテジーといった企業も、ビットコインを購入。こうした一連の動きは、仮想通貨が金融市場との連動を強める要因となった。

 一方、仮想通貨取引所大手コインベース・グローバルなど関連企業がここ約1年に複数上場し、株・債券市場とのつながりがさらに強まった。

 ところが今年に入って、インフレ高進を背景に高騰するコモディティ(商品)を除いては、ほぼ全ての資産が容赦ない売りを浴びており、仮想通貨が代替投資先になるとの読みは完全に外れた。

 仮想通貨が金融市場との連動を強めている一因として、従来の投資家の多くがポートフォリオに仮想通貨を加えたことがあると市場関係者やアナリストは指摘する。足元の株・債券のダブル安で損失が広がる中、こうした投資家の間では仮想通貨を売って現金を確保する動きが出ている。さらに株・債券の同時安で仮想通貨への買い意欲が大きく落ち込んでいるという。

 大口機関投資家と取引のある仮想通貨投資会社アルカのジェフ・ドーマン最高投資責任者(CIO)は、仮想通貨が24時間売買できることも、ヘッジファンドなど先行きを悲観するようになった投資家が売りを出しやすい要因だと指摘する。また保守的な顧客に対して、なぜ投機的な持ち高を維持しているか説明しなくて済むよう、仮想通貨を手じまっているファンドもあるという。

 「彼らはファンドの『お化粧』のために売っている」

 ほんの最近まで、機関投資家などの参入は仮想通貨に恩恵をもたらすと考えられていた。しかしながら、その新規参入組が相場の急落局面で売りを浴びせており、プロ投資家が加わることによるマイナス面が目立ってきたとの指摘も聞かれるようになった。

 前出のドーマン氏は「機関投資家による仮想通貨への参入については、プラス効果をあまり期待すべきではない」と述べる。

 金融市場がほぼ全面安となっている足元の状況は好ましい兆候との指摘もある。金利上昇という新たな世界を投資家が受け入れつつあり、これは金融市場が足元を固める上で必要なことだという。

 ジョーンズトレーディングの首席市場ストラテジスト、マイケル・オルーク氏は「ほぼすべての資産クラスが売られている状況は、市場で大変動が起き、バリュエーションの調整が進んでいることについて、各方面で理解が進んでいることの兆しだ」と話す。

 その上で、「市場は『TINA(他に代替はない)』時代は幕を閉じたという認識が広く浸透した状態に到達する必要がある」と述べる。TINAとは、近年の低金利環境で、株や仮想通貨などリスク資産以外に資金を投じる場所がないという見方だ。

 

また最近まで、仮想通貨は実体経済や金融市場の付け足しに過ぎないとの見方から、その浮沈を無視するアナリストが多かった。だが、ここにきて仮想通貨の苦境による影響が他にも波及しかねないと懸念する声が上がっている。例えば、仮想通貨に大きく賭けていた投資家が消費を手控える、仮想通貨で被った損失を埋め合わせるため持ち株を売却するといった動きだ。

 とはいえ、仮想通貨の強気派は、弱気相場ではすべての資産クラスで相関関係が強まるが、そうした傾向は長続きしないと主張する。

 前出のドーマン氏は、相場が大荒れの局面でも仮想通貨を保有し続けることをいとわない投資家など、新たな層が参入することで、いずれは株式などとの相関関係が薄れるとみている。過去には、仮想通貨が金(ゴールド)や中国人民元、アボカド価格にまで緊密に連動した時期があったという。

 同氏はその上で「いつか今年2〜3月の動向を仮想通貨の保有が普及していく転換点として振り返り、足元の相関関係の強まりが単なる脚注になる時代が来ると確信している」と語った。

 

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私見

仮想通貨懐疑者であるおナスは今後も仮想通貨に

投資することはないのかなぁとは思っています。

 

初期のビットコインのような何百倍・何千倍・何万倍と

なるほどの爆発力はなさそうな気がする一方で

本来の目的である決済利用としての側面が

この投機的な価格変動で実際に利用されるとは

思えずもはや投資対象的な絵画やツボと言った

ものと同じような感じがします。

 

今後も全くなくなるとは思わないですけど

直近で大暴落したルナなどのように

ある日突然・・・ってことは何度でも起きそうな

気がしています。

 

また、株との相関性が高いのであれば

リスク分散で持つのも躊躇されてくるだろうし

資産の1%とか2%とか入れてれば・・・っていう

アドバイスがあるのであればわざわざ1%2%入れる

メリットってなんなんですかね?って逆に聞きたい

 

1%2%いれた仮想通貨が将来的に千倍・万倍に

なるかもっていう人が持つんかな??

 

最後に仮想通貨には今後も興味があまりないですが

仮想通貨で用いた技術などの応用は今後の

ハイテクの礎になってくると思っているので

そこには十分期待したいと思います。

 

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